海外進出ノウハウ

【事例公開】グローバル人材の育成に成功した企業が実践する方法6選

新規事業や分野の開拓、そしてさらなる成長のためにグローバルな競争力を強化することは、企業にとって欠かせない課題となっています。

世界市場の変化は厳しさを増し、そのような状況の中活躍できる人材をどのように育てれば良いのでしょうか?

そこで、本記事ではグローバル人材の育成に取り組む企業の事例をまとめてみました。

人材育成や研修プログラムなどの検討に、参考になれば幸いです。

グローバル人材の育成に成功した企業事例6選

それでは、グローバルな人材の育成に取り組む企業事例を6社紹介致します。

①TDK株式会社

TDKグループを構成する従業員の成長を促すため、TDK株式会社では人材育成の仕組みを整備する取り組みを始めています。

2017年度にはドイツのミュンヘンで「グローバル人事・総務ミーティング」を開催し、世界各地の人事・総務メンバーがチームミッションなどについて議論を重ねることで、チームのビジョンとミッションが明確になり、メンバーが同じ方向を向くことにつながりました。

また、グループ内のノウハウなどを共有する取り組みの一つとなっている、グローバルでの地域別キャリア開発プログラムも始めています。

2018年度からはヨーロッパ、アジア、アメリカに展開し、リーダーシップ・マネジメントの強化や企業文化づくりなどを通して、メンバー間の結束強化を目指しています。

さらに、新しいグローバル人材中期計画を開始し、価値を創造してイノベーションを起こせると従業員が感じる環境を作ることにより、組織が成長していく基盤づくりにも取り組んでいます。

②伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社

世界の鉄鋼マーケットにおいて、グローバルに通用する人材を育成することが必要であると考えている伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社では、2011年より、入社10年以内の社員全員の海外勤務についてガイドライン化し、入社から1年目の社員対象の短期海外研修も行っています。

新入社員全員が対象の短期海外研修では、実際に現地の鋼管製造会社などを訪問し、その国の産業が発展している様子を肌で感じて、ビジネスのやりがいや厳しさについて現地の人々と共に理解を深めることが可能です。

また、研修生として1~2年間の海外派遣を通じ、現地の商品・業界知識や関連法制度を学べる海外実務の研修制度も実施しています。

これらの取り組みは、グループ社員の約3割という高水準の海外駐在員が、57ヵ国に及ぶ海外拠点で活躍することにもつながっています。

③株式会社ヤクルト本社

1964年から国際事業を開始している株式会社ヤクルト本社では、アジアやオセアニア、アメリカや欧州など38の国と地域で現在は販売を行っています。(2018年3月時点)

今後もさらなる発展を目指し、グローバルな人材を育成するため2004年からはグローバルインターンシップ研修を開講しています。

主に2週間、海外現地法人にて営業・生産部門の業務を体験し、社員との交流や地域の生活を見学し、海外赴任を見据えた研修となっています。

また、若手社員でも海外業務に挑戦ができ、長期的な視点で業務に取り組める機会を用意することで、社員が海外赴任にやりがいを持てる環境を整えているそうです。

④日本電産株式会社

総合モーターメーカーの日本電産株式会社は、100年後でも成長を続けて夢を追い続ける企業を目指すため、真のグローバル人材を育成する教育ビジョンを掲げています。

2010年度は全社員対象にしたTOEIC受験を開始し、各事業所で英語学習法セミナーを始めました。

また、2013年度には社内語学スクールやレベル別英語レッスンを開始し、グループ会社へも展開しています。

さらに、2016年度にグローバル経営大学校を開校し、候補生の育成を目的とした次世代グローバル経営人材育成プログラムを2017年度にスタートさせています。

結果、日本やアメリカ、ドイツやインドなど11の国から65人が研修を修了し、グローバルリーダーとして活躍しています。

加えて、2017年度は海外拠点でOJTを行いながら語学やビジネス習慣を学ぶ海外トレーニー制度も開始し、若手社員を中心とした10人をドイツやスペインなどの国々に派遣しています。

⑤DIC株式会社

64の国と地域に展開しているファインケミカルメーカーのDIC株式会社は、グループ全体の売上の約60%が海外で、さらなる海外ビジネスの拡大を目指している企業です。

世界に通用する人材育成のため、OJT研修や経営幹部養成プログラム、e-ラーニングなど自己スキル向上のための研修の他、特に、グローバル人材養成に力を入れています。

海外DICグループの業務を経験してスキルや人脈を形成する海外トレーニー制度もその1つで、アメリカやマレーシア、ドイツや中国などに派遣しています。

また、2017年からは、英語でのプレゼンテーションやディベートなどに取り組み、グローバルビジネスに対応できる人材を育てるプログラムも開始しました。

⑥キヤノン株式会社

グローバルな事業を展開しているキヤノン株式会社では、世界で活躍できる人材を育成するため、各種トレーニー制度を設けて積極的に学べるプログラムを社員に用意しています。

中国やインドなどのアジア地域で約1年半、語学や文化、商習慣を学び、今後の事業や市場開拓に活躍できるプロフェッショナルを育成するアジアトレーニー制度もプログラムの1つです。

また、イギリスやドイツ、ロシアなどを赴任先とした欧米トレーニー制度もあり、現地の法人で実務研修を約1年間行い、グローバルなビジネススキルの習得を目指しています。

さらに、研究開発部門でも、グローバルレベルのマネジメントができる人材を育成するため、技術者海外留学制度を2年間設けていて、業務に関連した研究を欧米中心の大学院修士課程で学べる環境を整えています。

グローバル人材育成の方法について

以上、企業事例を6社紹介しました。グローバルな人材を育成するにあたり、仲介役となってくれる企業を活用するのも1つの方法です。

ドイツ・ベルリンに拠点を置くbistream(バイストリーム)では、欧州のスタートアップ環境で実際の業務を体験し、コミュニケーションスキルや人脈形成をサポートする、実践型インターンシッププログラムを日本企業に提供しています。

グローバル人材の育成のため、検討してみてはいかがでしょうか。

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